建築基準法では簡易な計算方法が定められているだけで詳細な許容応力度計算は求められていません。しかし鉄骨造やコンクート造では義務付けられています。同じ建物なのに計算の方法が違うのには理由があります。木造住宅は長らく大工の経験と勘で作られてきました。そのため、詳細な計算を国が求めても、計算を行うことができる技術者がおらず、住宅を建てられなくなってしまうという問題がありました。一昔前、大工さんは太い柱や野ものとよばれるアーチ状に曲がった天然の形そのままの梁材を扱う技術がありました。その時代の大工さんの家づくりであればある程度は計算をしなくても許されたのでしょう。しかし昨今では経済性が優先され柱も細くなり曲がった梁も使わなくなってしまいました。

そして「壁の枚数を数えるだけ」という簡易計算だけが残ってしまいました。

従って建築工房きらくでは簡易計算では、安全性を検証するには不十分と考え、詳細計算法である許容応力度計算を自社で行っています。また耐震等級３の計算も全棟審査を受けて取得するようにしています。